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YouTubeの“コンテンツID機能”の影響によりユーザー投稿のゲーム動画が削除、メーカーから対応の動きも

YouTubeの“コンテンツID機能”の影響によりユーザー投稿のゲーム動画が削除、メーカーから対応の動きも

December 13, 2013(Fri) 21:30 / by subimago



大型掲示板やユーザー投稿型の動画配信サイトから発展、イベント開催や新作プロモーションなどではメーカーから公認で取り上げられ、今やひとつの文化になりつつある「ゲーム実況配信」。権利者にとっても解釈は分かれており未だにグレーゾーンとされているこのカルチャーに、YouTubeに備わっている「コンテンツID機能」がストップをかけました。

12月11日より、YouTubeにユーザーから“無許可”で投稿されたゲーム動画が次々と自動で「違反通告」されるというケースが頻発しています。これは先日アップデートされた「コンテンツID機能」によって自動的に行われているもので、権利者が予め提出した動画・音声ファイルと照合を行った上でNGが出たコンテンツを自動的に「違反動画」として処理するシステムです。一見すると完全な違法コンテンツからグレーとされる動画まで次々と自動で対応することが出来る便利なシステムとも言えるのですが、この「コンテンツID機能」に対してゲーム業界では様々な解釈、対応が行われています。



例えば『Diablo』や『StarCraft』などで知られるBlizzard Entertainmentでは、「もしYouTubeの仕様変更によって動画が公開停止にされたなら、連絡を受け次第許可の申請を送る」と公式Twitterで発表。Valveからも「Valveのゲーム動画を投稿してきた皆さん、心配ありません。私達が制作したゲームは動画コンテンツとしての投稿が許可されていますし、YouTubeのみならず全ての動画投稿サイトにおいても同じことです。とは言えゲーム内で使われているアセットの無断使用は許可していませんし、全てがフリーと言う訳ではありません」とアナウンス。Oddworld InhabitantsやCapcom Unityの公式Twitterでも「動画が公開停止にされてしまっても申告してくれればすぐ再公開してもらえるよう申請する」と報じています。この声を受けてユーザー達からはコンテンツID機能による「自動違反通告」は失策だったとの声もありました。

ですが、各メーカーも決して違法コンテンツを認めている訳ではありませんし、起動後に「動画投稿禁止」の旨を表示させるゲームタイトルも存在します。国内メーカーでは「後半のネタバレは禁止」「動画タイトルにゲーム名を記載すればOK」「ゲームモードによっては禁止」など、こちらもやはりケースバイケース。YouTubeに実装されているコンテンツID機能が行った「自動違反通告」はまだまだ不完全であると言われていますが、禁止されたゲーム動画を投稿するユーザー達もまた「不完全」とも言えます。YouTubeは「コンテンツIDに関するクレームや異議については随時対応していく」とコメントしていますが、今後の動向によってはゲーム業界全体に波紋を呼ぶことになりそうです。

UPDATE: ソースの内容にそって記事を一部修正・加筆しました。
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評価の高いコメント

  • 2013年12月13日 23:56:10 ID: L0Z3W0G/vTAM
    20 スパくんのお友達さん
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    >>13みたいに勝手な妄想でメーカー側のメリットしかないって主張してる奴の脳みそがおめでたすぎて笑ってしまうw

  • 2013年12月14日 00:58:17 ID: YY5DsbLZLPr9
    34 スパくんのお友達さん
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    >メリットのほうが圧倒的なんだよ。
    完全に盗ってる方の言い分だよな・・・
    記事にもある通り、メーカーごと、ゲームごとによるケースバイケースで
    デリケートな問題なのに、何故か一律にメリットだけを強調しようとする。
    一部のメーカーが推奨しているからといってそれが全てであるかの様に。

  • 2013年12月13日 22:55:17 ID: ecBvo1EGkpKY
    13 スパくんのお友達さん
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    >>8
    メーカーからすればただでPRしてくれてるわけだし、フォロアーの多いコンテンツクリエイター(俺が作った造語じゃないぞ!通称ね)が自社製品を取り扱ってくれるのは得であってもまず悪いことはない。AVGNとかTotal Biscuit、PudiepieとかAngry Joeとかの大御所のレビューや実況動画となると、たとえゲームが何であれ数万人が見るわけで、それがどれだけ売り上げに貢献しているかは計り知れない。コンテンツクリエイターとメーカーはいわば共存関係にあるといえる。もちろんゲームがクソな場合はスポンサー無しの個人なので痛快に叩かれるけど、それは自業自得だし、消費者やコミュニティにとっては有難いことでもある。メーカーが許可したレビューしかコンテンツは使えません、となれば提灯記事の商業サイトのレビューしか目立たなくなってしまうよ。

    それに米国だと(記事中のように特別に「不可」と指定されてるものでなければ)レビューやプレイ動画なら誰でもフェアユース利用として自由に他人のコンテンツを一部使用する権利が認められてる。今回はそういう利用のものも十派一絡げに差し押さえしちゃってるから問題になってる。それも当のメーカーの意向すら無視して、Botで全自動という極端なやり方で。

    あと、配信者には良質なコンテンツを提供するために完全に配信を生業にしてる人もいる。上に挙げたような人たちは皆そう。配信が職業、なんていうとなんか胡散臭いけど、そういう人たちはもはや完全なプロで、高価な機材を買って、人を雇って、週何十時間もかけて取材や撮影、編集してコンテンツを作り上げてる。文字通り人生をかけてゲームの批評や紹介をしてる愛すべきゲーマー達なんだよ。今回の騒動はそういう人たちから貴重な収入を取り上げることになってるわけだ。

    ちなみに日本メーカーは自社ゲームのコンテンツ利用を認めない傾向があって、SEGAは主体的に差し押さえをやった過去があるし、任天堂も同様、レビュー目的で利用するのにも使用料金の支払いを要求するのでコンテンツクリエイターからは顰蹙を買ってる。

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