ソニーは、「2016年度経営方針説明会」および「IR Day 2016」を都内にて開催し、同社ゲーム部門に関する情報を開示しました。
発表資料によると、ソニーは、ゲーム＆ネットワークサービス分野を、中期経営計画（2015年度から2017年度）における成長を牽引する最大のドライバーであると考えているとのこと。同分野では、2016年5月に、「PS4」の全世界の累計実売台数が4,000万台を超え、歴代「プレイステーション」ハードウェア史上、最速のペースで普及、拡大を継続。ネットワークサービスを含めたプラットフォーム全体として、中期経営計画策定時点の期待を上回る利益成長を実現しています。
ネットワークサービス事業においても、2015年度の売上が前年度比で約5割伸び、メンバーシップサービス「PS Plus」を核としてユーザー数が拡大傾向になっているほか、2016年10月にはVRデバイス「PS VR」の発売を予定しています。VRは将来的に、ゲーム以外のエンタテインメント分野などの資産を活かすことができる領域と捉えており、新たな事業領域に育てる可能性も視野に入れているようです。
「2017年度の分野別経営数値目標の見直し」については、ソニーの音楽部門を除くすべての部門が下方修正か現状維持に設定されているのに対し、ゲーム＆ネットワークサービス部門は見通しを上方修正。見直し前の売上高が1兆4000億円～1兆6000億円、営業利益率が5～6%となっていたのに対し、見直し後は売上高が1兆8000億円～1兆9000億円、営業利益率が8～10％と上昇を見込んでいます。
また、同分野では、デジタルビジネスも好調に推移。過去、ベースとしていたパッケージ販売と、ネットワークダウンロード両方を最大限に活かした顧客基盤の拡大を確保しつつ、PS PlusやPS Nowを始めとしたリカーリング型ビジネスへの転換も実施。とりわけ、PS Plusの会員数は2015年末時点で2,080万人を突破していると発表されており、デジタルビジネスは順調に成長しています。
