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人気ゲーム実況者の4人に1人が企業から報酬受けた経験あり、海外YouTuber対象に調査

著作権や広告収益の問題に関して議論が繰り広げられる中、逆に企業側が人気のYouTuberたちに密かに報酬を支払いゲームをプレイさせることに倫理的な問題はないのかと、業界メディアGamasutraが調査アンケートを実施しました。

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PiwDiePieことFelix Kjellberg氏が2013年に4億を稼いだニュースが報じられるなど、いま改めて注目が集まっているゲーム実況系YouTuber。著作権や広告収益の問題に関して議論が繰り広げられる中、逆に企業側が人気のYouTuberたちに密かに報酬を支払いゲームをプレイさせることに倫理的な問題はないのかと、業界メディアGamasutraが調査アンケートを実施しました。

対象となったのは141名のビデオゲーム配信を行うYouTuberたちで、5,000人以上の購読者がいる人気YouTuberは30パーセント、それ以下のYouTuberは70パーセントの割合となっています。彼らに投げかけられた質問は「今までゲームの動画撮影で直接あるいは間接的にゲームデベロッパーおよびパブリッシャーから報酬を受け取ったことはあるか?」。5,000人以上の購読者がいるYouTuberは26パーセントが「ある」と答えましたが、5,000人以下の購読者に留まっているYouTuberはわずか2パーセントが「ある」と返答しました。人気YouTuberの4人に1人がゲーム会社の公認を受け報酬を得た過去を持つことになります。

またYouTuberたちには「YouTuberがデベロッパーへと動画撮影で報酬を請求することについてどう思うか、倫理的であると感じるか?」との質問も投げかけられ、購読者5,000人以下の人々は64パーセントが倫理的ではないとの意見を示し、36パーセントが問題はないとの考えを示しました。5,000人以上の購読者を有するYouTuberは、40パーセントが報酬を受け取っていることを公表さえすれば問題なしであるとの考えを示しています。

動画撮影の労力に対する報酬として受け取っても問題ないという意見が見られた一方で、今回のアンケートに参加したYouTuberの半数以上はゲーム開発者側から報酬を受け取ることに反対しており、密かに賄賂を受け取ってゲームを宣伝するようなイメージがYouTuberたちに蔓延してしまうと考えているようです。記事を執筆した記者のMike Rose氏は、企業からプロモーション費用を受け取ったYouTuberとの関係は公にされるべきであり、袖の下の関係が続けば徐々に視聴者からの信頼を失っていくことになるだろうと訴えています。
《ishigenn》

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