対象となったのは141名のビデオゲーム配信を行うYouTuberたちで、5,000人以上の購読者がいる人気YouTuberは30パーセント、それ以下のYouTuberは70パーセントの割合となっています。彼らに投げかけられた質問は「今までゲームの動画撮影で直接あるいは間接的にゲームデベロッパーおよびパブリッシャーから報酬を受け取ったことはあるか？」。5,000人以上の購読者がいるYouTuberは26パーセントが「ある」と答えましたが、5,000人以下の購読者に留まっているYouTuberはわずか2パーセントが「ある」と返答しました。人気YouTuberの4人に1人がゲーム会社の公認を受け報酬を得た過去を持つことになります。
またYouTuberたちには「YouTuberがデベロッパーへと動画撮影で報酬を請求することについてどう思うか、倫理的であると感じるか？」との質問も投げかけられ、購読者5,000人以下の人々は64パーセントが倫理的ではないとの意見を示し、36パーセントが問題はないとの考えを示しました。5,000人以上の購読者を有するYouTuberは、40パーセントが報酬を受け取っていることを公表さえすれば問題なしであるとの考えを示しています。
動画撮影の労力に対する報酬として受け取っても問題ないという意見が見られた一方で、今回のアンケートに参加したYouTuberの半数以上はゲーム開発者側から報酬を受け取ることに反対しており、密かに賄賂を受け取ってゲームを宣伝するようなイメージがYouTuberたちに蔓延してしまうと考えているようです。記事を執筆した記者のMike Rose氏は、企業からプロモーション費用を受け取ったYouTuberとの関係は公にされるべきであり、袖の下の関係が続けば徐々に視聴者からの信頼を失っていくことになるだろうと訴えています。
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