海外アナリスト企業Canalysは、2017年第3四半期の各種VRヘッドセットの出荷台数が、合計で初めて100万台を超えたと発表しています。
レポートによれば、ソニーは、第3四半期に49万台以上のPlayStation VR（PS VR）を出荷。続いてOculus Riftが21万台、HTC Viveが16万台と続いており、この3社でVRヘッドセット全体の出荷の86%を占めているとしています。なお、この台数にはSamsungのGear VRやGoogleのDaydream ViewなどのVRビューワーは含まれていません。
Canalysのアナリスト、Vincent Thielke氏は、消費者におけるVRの採用は価格に大きく依存しており、Oculus Riftの399ドルへの大幅値下げセールは大きな効果をもたらしたと発言。市場に参入している既存の企業と新しい企業は、同様の価格ポイントをターゲットにするようになったと語りました。大幅値下げセールの盛況を受け、Oculus Riftは2017年11月に399ドルへ恒久的な値下げを行っています。
また、このレポートではアジア圏、特に日本におけるVRヘッドセットの普及についても触れられており、バンダイナムコエンターテインメントの「VR ZONE SHINJUKU」のようなVR体験ゾーンの出現が大きな恩恵をもたらしていると指摘。更に、日本においてはPS VRが80%を超える高いシェアを独占しており、今後もPS VRの供給の拡大と『DOOM』や『Skyrim』、『グランツーリスモ』などの人気フランチャイズのバンドルを通じて市場を牽引していくとしました。
なお、2018年にはMicrosoftのWindows Mixed Realityプラットフォーム規格のヘッドセットが様々な企業から多数リリースされることにより、グローバルVRヘッドセット市場の大幅な拡大が見込まれています。
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