◆組織変更について
「IPの創造と展開」を通じて成長性と収益性の実現に取り組む中、これまでも「ゲームソフト」「オンライン・モバイル」「メディア」など分野別の組織体制を採ってきたコーエーテクモゲームスですが、プラットフォームの多様化・高性能化などによって各分野のボーダーレス化が進んでいるとし、エンタテインメント関連事業をブランド別組織に変更。各ブランドを支える技術・システム部門の統合を実施し、グループ全体の企業価値最大化を目指します。
■エンタテインメント関連事業のブランド別組織
「ソフトウェア事業部」「ネットワーク事業部」「メディア事業部」を統合して「エンタテインメント事業部」として、5つのブランドグループを設置。意思決定の迅速化及び柔軟なリソース配分などの実現を目指します。各ブランド名と取り扱われる主なIPは以下の通りです。
●「シブサワ・コウ」ブランド
『信長の野望』『三國志』『Winning Post』『大航海時代』など
●「ω-Force」ブランド
『真・三國無双』『戦国無双』『討鬼伝』など
●「TeamNINJA」ブランド
『NINJA GAIDEN』『DEAD OR ALIVE』『仁王』など
●「ガスト」ブランド
『アトリエ』『サージュ・コンチェルト』『よるのないくに』など
●「ルビーパーティー」ブランド
『アンジェリーク』『遙かなる時空の中で』『金色のコルダ』など
- 【組織変更（平成28年4月1日付）】
1. エンタテインメント事業部（改称）
・ソフトウェア事業部から改称
・ソフトウェア1部・2部・3部を、新設する「シブサワ・コウ」「ω-Force」ブランドに移管・統合
・市ヶ谷開発1部・2部を、新設する「TeamNINJA」ブランドに移管・統合
・京都開発部、ガスト長野開発部を、新設する「ガスト」ブランドに移管・統合
2. ネットワーク事業部（廃止）
・ネットワーク1部・2部・3部・4部を、新設する「シブサワ・コウ」「ω-Force」ブランドに移管・統合
・ポータルサービス部ポータルサービス課をエンタテインメント事業部に移管、ポータルサービス部に
・ポータルサービス部システム開発課を開発支援本部技術支援部に移管、システム開発課に
3. メディア事業部（廃止）
・開発部、制作部及び商品部を、新設する「ルビーパーティー」ブランドに移管・統合
4. 開発支援本部（改称）
・ソフトウェア開発本部から改称
・海外開発部をエンタテインメント事業部に移管
- 【人事異動（平成28年4月1日付）】
1. 取締役（敬称略）
・襟川陽一
現役職：代表取締役会長（CEO）、メディア事業部長
新役職：代表取締役会長（CEO）
・鯉沼久史
現役職：代表取締役社長（COO）、ソフトウェア事業部長 兼 ソフトウェア開発本部長
新役職：代表取締役社長（COO）、エンタテインメント事業部長 兼 開発支援本部長 兼 ガストブランド長
・小林伸太郎
現役職：専務取締役、事業推進本部長 兼 ネットワーク事業部管掌
新役職：専務取締役、事業推進本部長
・襟川芽衣
現役職：取締役、メディア事業部副事業部長
新役職：取締役、エンタテインメント事業部 ルビーパーティーブランド長
2. 執行役員
・藤重和博
現役職：常務執行役員、ネットワーク事業部長
新役職：常務執行役員、エンタテインメント事業部 シブサワ・コウブランド長
・小笠原賢一
現役職：常務執行役員、ソフトウェア事業部副事業部長 兼 ソフトウェア3部長
新役職：常務執行役員、エンタテインメント事業部 ω-Forceブランド長
・早矢仕洋介
現役職：執行役員、ソフトウェア事業部 市ヶ谷開発1部長
新役職：執行役員、エンタテインメント事業部 TeamNINJAブランド長
・竹田智一
現役職：執行役員、ネットワーク事業部副事業部長 兼 ネットワーク1部長
新役職：執行役員、エンタテインメント事業部 シブサワ・コウ副ブランド長
・鈴木亮浩
現役職：執行役員、ソフトウェア事業部 ソフトウェア1部
新役職：執行役員、エンタテインメント事業部 ω-Forceブランド所属
・松枝正樹
現役職：執行役員、ネットワーク事業部 ネットワーク3部長
新役職：執行役員、エンタテインメント事業部 シブサワ・コウブランド所属
・藤田一巳
現役職：執行役員、ネットワーク事業部 ポータルサービス部長 兼 品質管理本部長
新役職：執行役員、エンタテインメント事業部 ポータルサービス部長 兼 品質管理本部長
◆技術・システム部門の統合
「情報システム部」（コーエーテクモホールディングス）および「ポータルサービス部システム開発課」を「技術支援部」に統合。技術研究、ネットワーク、セキュリティ、各種システムなどに関するリソースとノウハウを1か所に集約することで、プラットフォームやデバイスの多様化・高性能化、ネットワーク環境の高度化などへの対応力を強化し、業務効率化を通じたコスト低減を図ります。
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今回設置される5つのブランドについて、それぞれの特徴を活かした新規IPの創造、コラボレーション・タイアップ・メディアミックスなどの各種展開を積極的に行い、価値最大化に向けて取り組みたいとしています。
記事提供元： インサイド
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