米大手ゲーム小売店GameStopが7月にベータ版としてローンチしたNFTマーケットプレイス「GameStop NFT」において、複数のインディーゲームが無許可でNFT化して販売されていたと海外メディアars TECHNICAなどが報じています。
「GameStop NFT」は現地時間7月11日にベータ版としてローンチ。しかしその2週間後には販売されている「Falling Man」と題されたNFTアート作品が「9・11テロ」の象徴的な写真とそっくりであることが問題視され、最終的にはGameStopによって利用規約違反としてマーケットプレイスから削除されていました。
その様に物議を醸していた「GameStop NFT」ですが、今度は無許可のインディーゲームの存在が指摘されました。海外メディアars TECHNICAによると、「NiFTy Arcade collection」として販売された複数のインディーゲームはマーケットプレイスやウォレット上で実際にプレイすることも可能なインタラクティブなNFTでしたが、それらはゲーム制作者の許可を取ることなくNFT化および販売がされていたようです。
「NiFTy Arcade collection」の作成者Nathan Ello氏は、一次流通で8.4ETH（約196万円）を稼いだという同NFTにおいて販売前に許可を求めていないことを認めています。オリジナルのインディーゲームの内で少なくとも2作品（『Worm Nom Nom』『Super Disc Box』）は商用利用を禁止すると明示されていたほか、使われているエンジン「PICO-8」の作成者もゲーム制作者の許可が必要だとして非難しています。
「NiFTy Arcade collection」は既に同マーケットプレイス上からは削除されEllo氏のアカウントも凍結されましたが、一度市場に流れたものは他のマーケットプレイスで取引できる可能性があることや、ゲーム自体もプレイ可能な状態でサーバー上に残るということは上記のars TECHNICAのほかPC GamerやKotakuでも指摘されています。Ello氏はこうした反発を受けて一次流通で得た収益の100％をオリジナルのインディーゲームの制作者へ提供すると申し出ていますが、事後的な対応に対してゲーム制作者の中には不満もあるようです。
