アメリカの若者がビデオゲームに支出する金額が減少していると海外メディア・ウォール・ストリート・ジャーナルが伝えています。
アメリカ若年層のビデオゲーム支出額が大幅に下落
ウォール・ストリート・ジャーナルが市場調査会社Circanaの調査結果をもとに伝えた内容によると、若年層（18歳～24歳）における2025年4月のビデオゲームに関する週平均支出額は前年比で25％近く下落したとのこと。掲載されたグラフを確認すると、それ以外の年齢層における減少幅は1%ほどにとどまっていることが分かります。
ビデオゲームだけではなく、アクセサリーや小型家電、アパレルなどのジャンルでも若年層の支出額は大きく低下しているものの、全て20%以下の下落幅に。不況ともいえる状況の中、特にビデオゲームが購入見送りの対象となっているようです。
また、店頭及びオンラインにおける全商品の購入額についても、2025年1月～4月には前年同期と比べて、若年層の支出は13%減少しているといいます。25～34歳、35歳以上の層と比べても急落していることがグラフからうかがえます。
アメリカの大手金融機関ウェルズ・ファーゴのアナリストがウォール・ストリート・ジャーナルに語ったところによれば、通常若年層の嗜好品に対する支出は年を重ねるにつれて増えるのが通常であり、こうした大幅な下落は珍しいとのこと。就職難などに起因する経済的な困窮（クレジットカードの延滞率なども上昇している）による影響が大きいとしており、将来的な貯蓄への影響も予想されることなどから「現状は最悪」ともコメントしています。
ゲームを辞めているのではなく基本プレイ無料タイトルに集中している
Circanaのエグゼクティブディレクター兼ビデオゲーム業界アナリストのMat Piscatella氏は、ビデオゲームの購入を控えた人々はゲーム自体を辞めているのではなく、既に手元にあるデバイスでプレイ可能な基本プレイ無料タイトルにより深く関わるようになっているとの見解を示しています。
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