中国紙South China Morning Postが報じる所によれば、これは当局に寄せられたゲームのコンテンツに関する「多数の苦情」のためとのこと。また、投資信託情報メディアであるモーニングスターの英語版に掲載された、米通信社ダウ・ジョーンズの記事におけるテンセントのコメントでは、苦情はゲーム内容に関するものであるとしています。
しかしながら、CNetなど他のメディアでは、ゲームの一部コンテンツが中国の基準を満たしていなかったことが原因であるとも報じています。
既にゲームを購入したユーザーには8月20日までは全額払い戻しが申請可能な他、8月13日にはWeGameプラットフォーム用の30元(4ドル)クーポンが各購入者にプレゼントされます。払い戻しを選択しないこともできるようですが、公式の中国向けサービスが提供され続けるかについては現時点では明らかになっていません。
なお、中国ではWeGameでのPC版事前予約数が100万件を超えたほどの注目タイトル。一方で、WeGameでの販売が停止になったとはいえ、Steamでのゲーム購入/プレイは制限されていません。そのため、現時点で中国ユーザーは同作をプレイできますが、以前実施されたグレート・ファイアウォールによるコミュニティブロッキングは今も続いており、予断を許さない状況です。
Epic Gamesの親会社としても知られ、『フォートナイト』、『PUBG』共に大きな関係を持つなど既に中国内外のゲーム業界でも多くの影響力を持つテンセント。しかしながら、今回のPC版『モンスターハンター:ワールド』で“WeGame”の影響力を大きく高めることが出来なくなったのは大きな痛手です。果たして、同作を再び正式な形で復活させることができるのでしょうか。
なお、本件に絡み、テンセントのライバル会社であるNetEaseの関与が中国SNSなどで噂されていましたが、同社CEO・William Ding氏は、NetEase社のゲームに関連した話ではないとして疑惑を否定しています。
※ UPDATE(2018/8/14):本文を一部加筆いたしました。コメント欄でのご指摘ありがとうございます
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