矢野経済研究所は2023年1月11日、国内の玩具市場に関する調査結果を発表。全体としては出荷金額ベースが減少したものの、分野によっては増加がみられた等、玩具の分野別の現況や、将来展望について明らかにした。
調査は2022年10月～12月、矢野経済研究所の専門研究員による直接面談（オンライン含む）、電話・電子メールによるヒアリング調査、ならびに文献調査併用によって行われた。調査対象は、玩具、模型ホビー、テレビゲーム関連メーカー、卸問屋、小売事業者等。
調査結果によると、2021年度の国内玩具市場規模（メーカー出荷金額ベース）は、主要9品目（電子玩具、模型・ホビー、男児キャラクター・男児玩具、女児キャラクター・女児玩具、アナログゲーム等、季節物・雑玩具、基礎玩具、ぬいぐるみ、テレビゲーム）において、前年度と比較して1.5％減の7,153億円、テレビゲームを除く主要8品目では、12.0％増の3,823億円となった。
主要9品目が減少しているのは、コロナ禍が続いているものの、外出自粛ムードが薄れたことによって「巣ごもり」「イエナカ」「おうち時間」等、在宅時間の質を向上するための需要・消費に落ち着きがみられたためと考えられる。特に、前年度大きく伸ばしたジグソーパズル市場は前年度比15.1％減、テレビゲーム市場も13.5％減と、減少している。
一方、模型・ホビー市場は引き続き好調で、前年度比9.7％増と伸びた。中でもトレーディングカードゲームは、前年度比59.0％増と大幅な増加がみられた。新規参入が相次いだことが1つの理由として考えられるという。
2022年度の国内玩具市場規模は、やや増加すると予測する。人流が回復傾向にある状況においても、模型・ホビー市場は需要拡大が続いていることに加えて、トレーディングカードゲーム市場に新規参入が相次いでいることから、男児キャラクター・男児玩具市場を牽引するかたちで同市場も拡大するだろうとしている。
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