10代の開発者が発売したSteam作品が99.9%のユーザーから返金申請を受けたとのエピソードを米ニューハンプシャー州のテレビ放送局WMUR-TVが報じています。
“3万円”ジョークゲームであわや一攫千金！？
取り上げられた作品はニューハンプシャー州出身の18歳、マイケル・メジャーさんが開発したという『This Game Costs 200 Dollars』。日本向けの価格は3万円でズバリ「200ドルかかります。」とその価格設定の異常ぶりがそのままタイトルとなっているなど、ジョークとして発売したに過ぎずメジャーさん自身誰も買わないと思っていたとのことですが、実際には一時138万ドルもの売り上げを記録したといいます。
メジャーさんはその当時を振り返り「死ぬかと思った。」とその驚きを表現した一方、そのすべてが入金されることはないと思っていたと語り、実際に手元に残ったのは2,000ドル程度だったとのこと。Steamでのデータによるとこのゲームを購入した人のほとんどは中国在住で、プレイすることもなく返品されていたそうです。
資金洗浄の可能性も危惧
メジャーさんはこれらの購入と返品が、海外で誰かが広告を出していたかポイントの獲得に利用するためかもしれないと冗談交じりに語る一方で、「冗談抜きに資金洗浄の標的になっている可能性もあるかもしれない。」と返金システムの危険性を憂慮する様子も見せました。WMUR-TVは本件についてSteamを運営するValve社へ問い合わせを行いましたが、返答はなかったとのことです。
なお、本作のレビューでは10種類のエンディングが用意されている点など意外にもある程度のゲーム性があることを評価するとともに、「便器の水に浸かったサンドイッチを食べる」ような自分の人生の中では本作を購入したことは最悪の決断では無かったと肯定的な意見を述べているプレイヤーも見受けられました。なお、このプレイヤーも「このゲームの返金をリクエストするという、比較的賢明な決断をした。」ことを明かしています。
過去には“非常に好評”を獲得するようなゲームでさえ所要時間の短さから21％もの返金率に達する例もあるなど、その是非に議論のある返金システム。今回取り上げた作品のようなジョーク作品にも賛否あるとはいえ、その問題ある利用には何らかの対応が求められそうです。
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