まず、PS4の購入意向者の規模はどれくらいでしょうか。【図1】をご覧ください。PS4をはじめ、上記の通り国内発売日が未発表のXbox Oneや現行機も含めた全9機種について今後の購入意向を聴取しました。表示は旧機種を除く5機種で行っています。
10-59才男女の国内ゲームユーザー4,412万人のうち、PS4の購入意向を示したユーザーは541万人で、全機種中最も購入意向者が多くなっています。発売から2年が経過したVita、また発売から1年が経過したばかりのWiiU購入意向者の規模と比較しても、その注目度の高さがうかがえます。
Xbox Oneは既述の通り、日本国内での正式なアナウンスが待たれる状態であり、現時点ではほとんど情報露出がありません。そうした影響もあり、購入意向者規模は小さくなっています。これは当社が別途行っている調査において、Xbox360を使用している月間アクティブユーザー数が40万～50万人で推移しているという実態とも整合がとれている数値です。
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IPSは当社独自のゲームの先行性をあらわす指標です。簡単に言うと、イノベータとアーリーアダプタは一般的に言われるところのコアユーザー、ブリッジピープルとマジョリティはライトユーザーと捉えて頂いて結構です。ここでも大きな差異が見られます。PS4が比較的均等に分布しているのに対し、WiiUはマジョリティの比率が圧倒低に高くなっています。ゲームユーザー全体に占めるマジョリティはユーザー規模こそ大きなものですが、購入に至るまで慎重で、そもそもそう簡単にゲームを購入しない特性をもった人たちです。それを考えると、購買力のあるコアユーザーが多いPS4は、価格障壁を乗り越えて購入するユーザーが多いのではないかと考えられます。
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ではPS4の普及が進む「時期と価格」は、それぞれいつで、いくらくらいなのでしょうか。これを示しているのが、セルの色が最も濃くなる箇所です。すなわち、「発売から1年後～2年後 × 3万円以内」となった時に、一気に購入できるユーザーが増加するということになります。そのユーザー規模は108万人です。過去成功しているゲーム機を見ると、ロンチから約1年後時点での「キラーコンテンツの存在、ソフトラインナップの充実、本体価格の値下げ」といったものが大きなファクターになります。
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ゲームエイジ総研
『Monthlyゲーム・トレンド・レイティング』 発行人 光井 誠一
調査スキームについて
本ページ掲載のデータは、約2万サンプルを対象とした大規模インターネット調査の調査結果を元に、社会調査（訪問調査/毎月実施/1,200サンプル）をベースに構築したウェイトバック値（補正係数）により拡大集計したものです。この手法により、ネットバイアスを排除したユーザープロフィールの実像を推計することが可能となっています。なお、調査手法その他詳細につきましては、ゲームエイジ総研のHPにてご確認ください。
