海外メディアによると、アトランタのゲーム開発会社は、8年前には6社だったのに対して現在は70社以上にも増加しており、ゲーム産業の活発化が目立っています。今回の税金の優遇は、ゲーム開発会社のさらなる誘致を目的としているほか、アトランタに校舎を構えるジョージア工科大学やサバンナ・カレッジ・オブ・アート&デザインといった大学の卒業生の受け入れ先の拡大を見込んだものと見受けられます。
今月に入って、英国政府も数百万ドル単位のゲーム開発会社向けの税金控除を発表しており、各地域でゲーム産業の呼び込み合戦が繰り広げられています。
関連リンク
編集部おすすめの記事
ゲーム文化 アクセスランキング
-
『Half-Life: Alyx』をマウスとキーボードでプレイできるようになるModが登場―現段階ではデメリットやバグも
-
WHOアンバサダーが新型コロナ感染拡大を予防するためのキャンペーン「#PlayApartTogether」を呼びかける
-
宇宙サバイバル『Hellion』が期間限定無料配布―開発チーム解散により近日販売終了へ
-
遊牧サバイバルMMO『Last Oasis』早期アクセス開始ー自転が止まった地球で生き延びろ
-
SIE広報、報じられた性表現規制のルール導入を否定―役員が確認するケースも
-
自宅待機意識の高まり……Steam最大同時接続数が再び更新、約2,300万件を突破―ゲームプレイ数も増加
-
核攻撃不可避の地獄『バイオハザード RE:3』全ての敵が追跡者になる恐怖のModが登場
-
『マインクラフト』で等倍スケールの地球再現企画進行中―参加して自分の住む土地の再現も
-
【特集】もうバカにされない！『オンラインゲーム英語スラングまとめ』
-
悪夢のインディーホラー『Year Of The Ladybug』がアートブックとして復活へ―クラウドファンディング開始、ゲーム化再始動も示唆
