近年、特定のジャンルに限らず幅広い分野にわたって、「転売」の問題が頻発しています。商品を購入後、その商品を購入価格よりも高い再販売する「転売」は、問屋から仕入れて店頭やオンラインストアで行う「販売」と流れ自体は似ているものの、実態としては異なる点が多く、また買占めによる市場への過度な悪影響なども問題視されています。
「転売」自体は長く行われてきたものですが、インターネットの普及やフリマアプリの台頭により、個人でも手軽にできるようになったため、「転売」に携わる裾野も大きく広がったものと思われます。また、組織化して「転売」が行われることもあり、国を跨いで行われることも珍しくありません。
■環境の変化で加速した“転売問題”
ゲーム業界においても「転売」の問題は常にあり、ダウンロード販売がなかった時代は行列ができるほどの人気作がしばしば対象となったほか、発売直後の新たなゲーム機も「転売」されるケースが多々ありました。
直近では、2年以上も供給が不足していたPS5が「転売」されるケースが多く、当時のフリマアプリでは定価以上のPS5が多数出品されました。品薄時のPS5は抽選販売形式が多く、当選者以外は購入できない状態だったため、一部の幸運な者を除けば、欲しくとも買えないままか、「転売」と承知しながらも定価以上で買うか、選択肢が限られた状態でした。
こうした状況が続けば、購入希望者の意欲も下がらざるを得ませんし、潜在的なユーザーが取り込めなければメーカーの不利益にも繋がります。またゲーム機の場合、ユーザー数が増えなければゲームソフトの売り上げも伸び悩むため、目に見えない被害はさらに広がっていくのです。
そのため、ユーザー側が「転売」を警戒する意識は高まっており、任天堂が発表した新たな据え置き型ゲーム機「ニンテンドースイッチ2」（以下、スイッチ2）も「転売」の対象になるのでは、と戦々恐々な気配がネット上に広がっています。
■過去の事例を元に、ユーザーが求める“転売対策”とは
PS5の「転売」に苦しんだ経験から、スイッチ2について何らかの転売対策を要望する人も少なくありません。ユーザーが求める対策としては、「PS5 Pro 30周年アニバーサリー リミテッドエディション 特別セット」の予約応募条件を参考にしたものを、ネット上でいくつも見かけます。
PS5の転売問題がきっかけになったのかは分かりませんが、初代PlayStationの発売30周年を記念したモデルとして、「PS5 Pro 30周年アニバーサリー リミテッドエディション 特別セット」が登場しました。そしてこの商品の予約は、「ソニーアカウントによるサインイン」ならびに「一定期間内に、PS5とPS4いずれか、または双方の起動時間が合計で30時間以上」といった条件をクリアする人のみが応募可能だったのです。
その条件なら、PS5やPS4をある程度遊んでいるユーザーしか応募できないため、「転売」だけが目的の非ユーザーは参加不可能です。しかも「一定期間内」の指定は、この条件を発表するより前の期間なので、発表後にこの条件をクリアするのは不可能。そのため、転売対策として一定以上の効果があったものと思われます。
この一例を参考に、スイッチ2を予約受付にし、「ニンテンドーアカウント必須」「一定期間内のプレイ時間を参照する条件」を設定することで「転売」を防いで欲しい、と願っているユーザーが少なくありません。
