XBOX Wireが更新され、新CEOであるアーシャ・シャルマ氏とXbox EVP兼チーフ・コンテンツ・オフィサーのマット・ブーティ氏の共同声明として、マイクロソフトのXBOX部門が厳しい状況に立たされていることを明らかにしました。
「このままでは続けられない」
発端となったのは、Bloombergによる大規模なレイオフ計画の報道です。同報道では、関係者筋からの情報として、会計年度が終了する6月30日の直後に、正確な規模は不明ながら、小さくない規模のレイオフや予算削減が行われる見込みであると伝えられています。XBOXの広報担当者は、同誌の問い合わせには回答しませんでした。
その次にXBOX Wireで公開されたのは、世界中のXBOX従業員向けに送られた「XBOX再生」を目指すメッセージです。まずは『Forza Horizon 6』の成功や、XBOX Games Showcaseでの独占タイトル路線への回帰や、FanFestの復活によってファンからの支持を得られたことに触れ、「ファンは私たちを応援してくれています」と従業員を励ましました。
一方で、厳しい現状も共有されています。今会計年度末の説明責任マージン（accountability margin、Microsoftが用いる利益率の指標）は約3%にとどまり、前年比で低下。Activision Blizzard Kingを除くと、過去5年でコンテンツ、プラットフォーム、ハードウェア補助への継続的投資に200億ドル以上を費やしてきたものの、年間収益は約5億ドル減少しているといい、「今後、この状況を続けることはできません」と述べました。
加えて、コンソール用ストレージ部品の調達価格が昨年秋と比べて2倍以上になっており、2027年ホリデーシーズンに向けてはさらに大幅な上昇が見込まれ、2年前の5倍を超える水準になるというハードウェアコスト面での現実も共有されています。
さらに、ここ数年でGame Passやクラウド、マルチデバイス展開など複数の戦略に対応するための体制を整えてきた結果、投資やリソースが分散しすぎ、強力なフランチャイズへの需要に対して十分な資金を投じることができていなかったとも説明。加えて、現在のプラットフォーム基盤は複雑化しており、外部ベンダーへの依存も大きいとして、自社の技術力を高めながらシステムを再構築していく方針が示されました。
なお、シャルマ氏とブーティ氏は今回の声明内で、人員削減について直接言及していません。一方で、XBOX事業の収益性低下やハードウェアコストの高騰、投資優先順位の再評価、プラットフォーム基盤の再構築など、抜本的な見直しが必要であることは明確に示されています。
フィル・スペンサー氏からアーシャ・シャルマ氏に交代して以降、急速に改革が進むXBOX。Bloombergが報じた大規模レイオフ計画が今後どのような形で実施されるのか、そして新体制のXboxがどのような方向へ進むのか、動向に注目が集まります。
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