We understand the events recreated in Six Days in Fallujah are inseparable from politics. pic.twitter.com/N7nkPilp1Q
— Victura (@VicturaGG) March 8, 2021
『Six Days in Fallujah』のパブリッシングを務めるVicturaは、同作の表現姿勢についての声明を発表しました。以下、その内容となります。
我々は、『Six Days in Fallujah』で描かれる出来事が、政治と不可分であることを理解しています。本作では以下のようにして、多様なものの見方をお伝えしていきます。
『Six Days in Fallujah』の物語は、ゲームプレイと(イラク戦争について多様な意見・体験を持った)退役軍人らや市民らをフィーチャーしたドキュメンタリー映像を通して語られます。これまでのところ、26人のイラク市民と何十名もの退役軍人らに戦争体験談を伺っています。
ドキュメンタリー部分では、ファルージャの戦いに至るまでの出来事や政治的決断などのほか、その余波についてなど、様々な難しいトピックを取り上げます。
ゲームプレイ部分では、ドキュメンタリー部分で語られた物語を実際に体験します。各ミッションを通し、ファルージャの戦いでの軍・民双方のシナリオをプレイヤーに体験させることで、他の媒体では伝えることの出来なかった都市戦闘の姿をお届けします。
我々は、この戦いで犠牲になった人々の物語が、実際にその場にいた海兵隊員・陸軍兵士・市民らによって語り伝えられて然るべきだと信じています。
我々は、本作が(本作が描く出来事と同様に)複雑であることに気付いてくれると、プレイヤーの皆様を信じています。
同作は、かつて米コナミがパブリッシャーを務めAtomic Gamesにより開発が進められてきましたが、各方面からの強い批判を招き、2009年に米コナミが販売権を放棄。2010年にはAtomic Gamesによって同作の開発完了が伝えられるも、販売を担うパブリッシャーが見つからない状況となっていました。
その後2021年2月にプロジェクトの復活が突如として伝えられ、海外メディアPolygonではVictura代表・Peter Tamte氏へのインタビュー記事が公開されましたが、戦争という政治的な行為を政治的中立性を保ちつつ描くという困難な姿勢や、イラク戦争中に発生したとされるアメリカの戦争犯罪行為(榴弾・白リン弾を使用してテロリストを防衛陣地から炙り出し殲滅する「shake-and-bake」戦術、ファルージャ市民の発がん率を上げたとされる劣化ウラン弾の使用など)を「肝心の体験談から話が逸れてしまう」として描かない姿勢などが、ゲーム業界人らの議論の対象となっていました(Polygonのインタビュー記事のツイートには2,100件以上の引用リツイートが集まっており、その大半がVicturaの姿勢を批判するものとなっています)。Victuraによるこの度の声明発表は、これらの批判意見に向けたものと思われます。
映像や文章では伝わりきらない、100人以上の戦争経験者(イラク市民を含む)らの経験を共有することにフォーカスした『Six Days in Fallujah』は、多国籍軍の退役軍人らを支援する団体に売り上げの一部を寄付する予定とのこと。対応プラットフォームはPC/PS5/PS4/Xbox Series X|S/Xbox Oneで、2021年末のリリースを目指しています。