ESA（エンターテイメントソフトウェア協会）は、米国在住のゲーマーの政治意識に関する調査結果を発表しました。詳細なデータのほか、「ゲーマーは政治参加への意欲と知識があり、重要な問題に対する強い意見を持っている」との見解が報告されています。
ESAが公開した「New Study Finds Video Game Players Are Highly Engaged Politically」」によれば、米国に在住する80%以上のゲーマーが2016年アメリカ合衆国大統領選挙の投票参加に意欲的であるとのこと。対して、ゲーマー以外は75%が関心を示していたとの調査結果も出ており、2012年大統領選挙の際には「79%のゲーマーが投票に参加した」と伝えられています。一部調査データは以下の通りです。
- 48%のゲーマーは自身を「保守派」として認識。38%は「リベラル」を自認している
- 38%は民主党を支持。別の38%は共和党/ティーパーティーを支持しており、残る24%は無党派
- 67%のゲーマーは太陽光/風力発電への強い投資をサポートする意向
- 61%のゲーマーは米国の経済格差を懸念していて、「富の公平な分配」を要すると考えている
- 40%のゲーマーは、政策を推進するため必要に応じて軍隊を使うべきと考えている。別の40%は外交政策による解決を意識している
