Valve業務執行取締役のゲイブ・ニューウェル氏は、海外メディアへ「マイクロソフトによる長期的な『CoD』コミットメントの契約書草案は私たちには必要ないものだった」との声明を公開しました。
任天堂へ向けても今後10年間『CoD』を提供するコミットメントを締結するなど、話題に事欠かないマイクロソフトによるアクティビジョン・ブリザードの買収劇ですが、同時に発表されたSteamへの提供の約束について、Steamを運営するValve社の業務執行取締役ゲイブ・ニューウェル氏は、海外メディアKotakuに声明を寄せました。声明によるとValve社としては、長期的にSteamでゲームを販売する契約締結の要求を信用しないことにしているといいます。
ニューウェル氏は「私たちは、アクティビジョン買収後もマイクロソフトが引き続きSteamを使用して、『Call of Duty』をお客様に届けるという考えを嬉しく思います。」と前置きした上で、「私たちの仕事は、マイクロソフトだけでなくSteamすべての顧客とパートナーにとって、価値のある機能を構築し続けることです」とコメント。マイクロソフトが送付した、長期的なコミットメント契約書草案は必要ないものだと話します。
その理由として「パートナーの長期的にSteamでゲームを販売する契約締結の要求を信用せず、それはマイクロソフトも例外でないこと。」「フィル・スペンサー氏とマイクロソフトのゲームチームはいつも私たちに対して有言実行の姿勢を見せ、私たちは彼らの意思を信頼していること。」「マイクロソフトは顧客が求めるプラットフォームやデバイスで『CoD』を提供する強いモチベーションがあると考えていること」を挙げています。
各国政府機関により調査が続けられ、そちらへのアピールとも見られていたこれらのマイクロソフトの動きですが、Valveによる今回の声明からはまた違った見方もできそうです。
