トランプ政権による相互関税や報復関税による貿易戦争の激化が懸念される中、4月7日の日本株は朝方から全面安に。ゲーム、ソフトウェア関連株もその影響を受け、任天堂やコーエーテクモ、セガサミーといった国内大手にも打撃を与えました。
「ニンテンドースイッチ2」の詳細発表後、特に大きな注目を集めている任天堂は一時9,000円台を割り込みましたが、その後持ち直し、終値は前日比783円安い9,194円（-7.85％）に。米市場が休場中の4月4日、同社が「関税の潜在的な影響や変化する市場環境を精査するため」米国での「スイッチ2」の予約開始延期を正式発表し、販売価格の上昇といった懸念から投資家心理を冷やしたのではと、経済系メディアは推測しています。
その他、関連株の終値も以下の通り軒並み下落（前日比）となっています。
ソニーグループ：3,009円（－10.04％）
バンダイナムコホールディングス：4,402円（－7.37％）
ガンホー・オンライン・エンターテイメント：2,635円（－7.15％）
カプコン：3,404円：(－6.61％）
スクウェア・エニックス・ホールディングス：6,579円（－5.62％）
コーエーテクモホールディングス：2,002円（－5.41％）
海外ユーザーはさらなるスイッチ2の価格高騰を懸念
「スイッチ2」に関して言えば、海外メディアの「IGN」や「Wccftech」は「ユーザーはスイッチ2本体だけでなくゲームソフトや付属品の値上がりを懸念している」と報じ、ビデオゲーム専門市場の経済アナリスト・Daniel Ahmad氏は「任天堂は中国に対する米国の関税を相殺するために製造の一部をベトナムに移したが、迫りくる相互関税の脅威により、（日本以外の）他の地域でもより高い価格を検討せざるを得なくなっただろう」「ベトナムと日本に対する相互関税は予想よりも高くなっており、関税が全面的に発効すれば、任天堂はその影響を受けることになる」とコメントしています。
