米マイクロソフトは、現地時間1月28日に2026年度第2四半期の決算を発表。Azureを中心としたクラウドサービス事業が好調だった一方で、Xbox関連収益が落ち込むなど、ゲーム事業を含むMore Personal Computing部門（以下、MPC部門）は減収となりました。
大型タイトル発売で巻き返しなるか
マイクロソフトによると、全体の売上高は813億ドルで前年同期比17％増、純利益は385億ドルで60％増という結果に。その一方で、WindowsやXbox、Surfaceを含むMPC部門の売上は前年同期比3％減となり、全事業部門の中で唯一の減収となりました。
特にゲーム事業では、Xboxハードウェアの売上が前年同期比で32％減となったほか、事業全体の売上も9％減少しています。さらに、Game Passを含むXboxコンテンツおよびサービスの売上も5％減少。反対にクラウド事業における収益は、前年同期比26％増の515億ドルとなり、Azureなどのサービスが同社を牽引する形になっています。
海外メディアThe Vergeの記者トム・ウォーレン氏によると、MPC部門の売上減少について、マイクロソフトはゲーム事業が原因だとみなしているようで、ニュース広告収入やWindows OEMの成長で相殺しているとのことです。
マイクロソフトは、PS5向けにも2026年発売予定のリメイク作『Halo: Campaign Evolved』を発表済み。1月23日に配信された「Developer_Direct」では『Forza Horizon 6』や『Fable』などの大型タイトルも紹介されましたが、新たな話題を提供しつつも、現時点でのゲーム事業に対する風当たりは厳しそうです。
これら大型タイトルの発売による巻き返しに期待がかかります。
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