ValveのErik Johnson氏の名前で発表された声明では、ギャンブルサイトの要となっている「ゲーム内アイテムのトレード機能」は、ユーザーがSteamプラットフォーム上で簡単にゲーム内アイテムを取得する方法として、2011年に実装されたと経緯を説明。その後にギャンブルサイトがシステムを使用して活動を始めたとし、こうしたサイトとValveとの関係性に間違った認識があると説明しました。
Valveは、Steamのトレードシステムを使用したギャンブルサイトから、いかなる収入も得ておらず、一切のビジネス関係がないと主張。Steamは（ユーザー間の取引は別として）公式にゲーム内アイテムを現実世界の通貨に変換するシステムを持っていないとの立場を明らかにしました。また、ギャンブルサイトの運営にはOpenID APIが使用されているとし、そうして自動化された運営オペレーションの数々は、ValveのAPIでもユーザー契約でも許可していないと明言。ギャンブルサイトに対して、Steamを通した運営オペレーションを中止するよう通知すると共に、必要に応じて更に問題を追及していく方針を示しています。
今回の声明は、要約すると「Valveのあずかり知らない所でゲーム内スキンを使ったギャンブルが行われていた」と主張するもの。「ギャンブルに関連するトレードで間接的に収益を受けていた」という指摘も、「ギャンブルか否かに関わらず、正当なアイテム取引の手数料として受け取っていたに過ぎない」とギャンブルビジネスとValveは無関係であることを強調しており、そうした立場を明らかにした上で、ギャンブルサイトを規約違反者として対処していくということのようです。
ギャンブルサイト経営者のYouTuberがステルスマーケティング行為をしていたことでも話題となっていた本問題。Valveが態度を明らかにしたことで、ギャンブルサイト問題がどのように推移していくのか。大きな注目が寄せられています。
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