三団体における国際化の現状
中村彰憲：
自分はまさに2018年の4月からはじまる第7期の会長に理事会推薦されました。これまでの状況を考えると、海外経験が長い私がこの時期にこの職に任ぜられたのには意味があると感じています。はじめに馬場先生が学会を作られました。次に細井先生が組織化を進められました。そして岩谷先生が会長になったことで、海外からの注目度が一気に高まりました。なにしろ『パックマン』の制作者が専任の研究者を経て、学会の会長になったわけですからね。
ただ、日本から海外への情報発信は道半ばです。広報委員会で論文を英訳して、アブストラクトだけでも発信しようとしていますが、まだまだ十分であるとはいえません。その一方、学会発足以来12年間で、国内でもかなり独自のゲーム研究が蓄積されてきました。その成果を海外に発信していくことが、自分の役割だと思っています。
髙橋勝輝：
自分が代表になったのは2016年からです。CEDECやDiGRA JAPANの活性化で、セミナー形式のイベントはすっかり定着しました。そうした形式は残しつつ、自分としては特定の講師を立てず、参加者全員が対等な立場で、お互いの知見を出し合うような勉強会を開催したいと思っています。
──それぞれの団体でそれぞれの課題を抱えつつも、幹が太くなっていますね。先ほどDiGRA JAPANでも国際化という話がありましたが、他の団体ではどのような連携が行われているのでしょうか？
中村樹之：
CEDECとGDCは互いに協力関係にあります。主催団体のUBM Techと毎年、GDCで会合も持っています。GDCもCEDECと同じく、公募セッションと招待セッションが併用されていますが、「質の高い公募を集めるために、どのような努力をしていますか？」と伺ったことがあるんですよ。答えは「GDCで講演すること自体が業界でのステータスなので、自動的に質の高い公募が集まる」でした。CEDECもそう言えるくらい、努力していきたいですね。
海外の視点を経由した日本の再評価
──最近はCEDECで講演することが業界内でのアピールにつながっている気もしますが、どうでしょうか？
中村樹之：
我々もそれをめざしていますが、まだまだ途上ではないでしょうか？ もっとも日本と欧米とでは働き方や文化の違いもあります。欧米では同じ企業で働き続けることが例外的で、業界カンファレンスでの講演をステータスにして転職し、キャリアアップしていきますので・・・。ともあれ、GDCの真似をしたいわけではありませんが、CEDECでも講演すること自体がステータスになるような雰囲気を醸造していきたいですね。
中村彰憲：
DiGRA JAPANでは国際化が直近の課題です。その背景として、2011年に立命館大学でゲーム研究センターが発足し、日本ゲーム研究者の拠点として機能し始めたことがありました。大学ではサバティカル制度があり、一定の条件を満たせば一定期間、世界中の大学で自由に研究活動ができる制度があります。我々としても日本のゲームを研究したいというアカデミックな需要が、ここまであるとは驚きでした。
そこでスタートしたのが、日本のゲームを海外の研究者の視点を通して再評価していく「Replaying Japan」という研究会です。これにはDiGRA JAPANの協力もいただいています。その活動の一環として、岩谷徹前会長と遠藤雅伸副会長にドイツで研究講演をしていただきました。100人を越える研究者が集まり、日本ゲームが海外のゲーム研究やポップカルチャー研究に大きな役割を果たしていることが再確認されました。今後はそこから、さらに踏み込んで、DiGRA JAPANとしてDiGRA本体と連携を深めていく予定です。
高橋勝輝：
IGDA日本はIGDAの地域チャプターなので、IGDA本体と連携しています。GDCとの関係でも、主催団体のUBM Techと正式に契約を結び、毎年GDCの講演情報を訳出していますね。その一方で国内にもIGDAの地域チャプターがあり、互いにゆるく連携しています。IGDA関西、IGDA福岡などです。GlobalGameJamではIGDA福岡の代表で、九州大学の金子晃介さんにリージョンコーディネーターを担当していただいています。
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