オンライン署名サイト「Change.org」にて行われている『バトルフィールド 2042』の返金対応を求める活動にて、署名人数が13万人を超えました。
この署名活動は、近未来対戦FPS『バトルフィールド 2042』におけるリリース時の出来の粗さや、未だに修正されないバグなどを理由として、返金対応を求めるために約4週間前に開始。1週間前時点では署名者はわずか700人しかいませんでした。
しかし、2日前には署名活動賛同者が約6万に急増。署名活動ページでは、5万人を超えた場合は「全米でも有数の弁護士がエレクトロニック・アーツ（EA）に対する集団起訴を引き受ける」とされていました。
2月10日時点で署名人数が約2倍の12万人を突破し、署名活動発起人のサトシ・ナカモト氏が新たに声明を発表しました。声明によると、最近EAのソフトウェア利用許諾契約（EULA）が集団起訴を阻止する可能性を知ったといいます。一方で「返金されなかったとしても、社会をよくすることがポイント」として、集団起訴が不可能だった場合は上院議員に「プレイ費用がかかるゲームから消費者を守る草案を作成してもらう」と述べました。
この草案は、一定の価格を超えたゲームに関して「（ゲーム開発）完了の定義」を法的に設定することが目的とのこと。ナカモト氏は「“Free-to-Play”でないゲームに対する一連の方針、手続き、要件は法で定められるべき」と見解を示しています。記事執筆時点（2022/2/11 10:04）で署名数は既に13万を突破。署名活動ページには、今でもユーザーによるゲームに対する怒りのコメントが多数寄せられており、署名増加ペースが衰える様子はありません。
また、目標としている署名数は既に達成したものの「署名が集まるほどゲーム業界を変えられる可能性が高くなる」として、更なる署名協力を呼び掛けています。なお、発起人の氏名である「サトシ・ナカモト」はビットコインの創始者と同名です。今回の声明の最後に「私のアイデンティティは今のところ隠しておく」と記載されていることから、偽名の可能性があります。
