10月23日発売予定の『Call of Duty: Modern Warfare 4』に関して、Activisionの最高マーケティング責任者（CMO）のTyler Bahl氏が「Call of Duty税（CoD税）を課せられている」と発言しました。
「CoD税」は長期シリーズゆえの宿命か
10月15日公開の「The Game Business」の番組では、「『CoD』へのファンの信頼をどう取り戻すのか：『CoD: MW4』復活計画の舞台裏」がテーマとなっており、Bahl氏が出演。記事冒頭の「CoD税」は、インタビュー中にBahl氏が用いた表現です。
司会者から「既存のゲームメディアが以前ほど『CoD』を取り上げなくなり、インフルエンサーの方が新作について多く取り上げているのではないか」という趣旨の質問を受け、Bahl氏は「既存メディアからの注目も報道も当然あります。ただ、レビューや反響について、我々は「Call of Duty税」と呼んでいます」と回答しています。
2003年の初代『CoD』発売から20年以上が経過し、シリーズが長く親しまれてきた一方で、Bahl氏は「最高の『CoD』体験を提供するために4,500人のスタッフが関わっていることや、開発に多大な労力と技術、チームの献身的な努力が注ぎ込まれていることが、当たり前のように受け止められてしまう」と語っています。
Steamでは毎日のように新作が登場し、熱量の高いインディー作品が盛り上がっています。そうしたなかでメディア側からも『CoD』シリーズや『MW4』は開発規模が大きくて当たり前、ビジネス的に成功して当たり前という、高いハードルを最初から課せられ注目度もさほど高くならない。そういった状況を、Bahl氏は「CoD税」と表現しています。
このほか、Bahl氏は『CoD: MW4』やシリーズの未来についても言及。『Modern Warfare』シリーズの完結編としての位置づけや、任天堂プラットフォームへの復帰についてもインタビューで語っています。
『Call of Duty: Modern Warfare 4』は、PC（Steam/Battle.net/Microsoft Store）/PS5/XBOX Series X|S/ニンテンドースイッチ2向けに10月23日発売予定。スタンダードデジタル版または秘蔵版の先行予約・事前購入者は、10月17日からキャンペーンの先行アクセスをプレイできます。
Game*Sparkでは、ベータテストのプレイレポートや合同インタビューのレポートも掲載しているので、こちらもご覧ください。
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