1800万ドルの損害賠償請求をユーザー100人に対して起こし、「顧客に敵対的である」ということでValveより取引停止処置を受けたインディーデベロッパーDigital Homicideですが、資金難により訴訟を断念する流れとなったことが判明しました。
このニュースを伝えたのは海外ニュースサイトTechraptor。同サイトによれば、Digital Homicideには法廷闘争を継続するための十分な資金がないということで訴訟を断念し、裁判所へ手数料の返金を申請。また、それが認められない場合は訴訟継続費用調達のための90日の猶予を求めているとのことです。同サイトに掲載されたDigital Homicide共同創設者James Romine氏のコメント内では、これには先の問題発生時にValveにより行われた取引停止処置も大きく関連しており、この資金難もそれを直接の原因としているとのことで、「Digital Homicideは破壊されてしまった」としています。
また、氏はインディーデベロッパーへValveが悪評などへの保護策を取っていないことを大きく非難し、ショッピングモールと、そこへ入居したテナントに例えてそれを説明。Greenlightについても、短期間に悪評高いゲームを大量にリリースしている一部のパブリッシャーを例に上げ、リリース難度の格差が生じていることを「参入障壁」であると断じています。
いずれにせよ、本件は一度終了することになる可能性が非常に高いですが、関連した再度の訴訟など、何らかの動きが再び生じる可能性も依然残されています。
