近年、TwitterやMeta、Amazonやマイクロソフトなど、大手海外IT企業の業績悪化によるレイオフが連日報じられています。しかしそんな中で、任天堂が過去に明かしたレイオフやリストラに対するスタンスが話題となっています。
2013年頃の任天堂は業績が悪化し、営業赤字に陥っていました。株主総会では「コスト高なのであればリストラを行ったほうが良いのではないか」という指摘が出ています。ですが当時の任天堂社長、故・岩田聡氏のスタンスでは「リストラの不安に怯えながら作ったソフトが本当に世の中の人の心を動かせるのか」という疑念があったようです。
岩田氏は、ゲームビジネスは数年サイクルで山と谷があるとも述べています。谷のときにもしっかり利益を出し株主に還元し、株価を維持できるのが理想であるとしながらも、短期の業績を求めてリストラすると働くスタッフの士気が下がってしまうと考えていました。
念のために補足しますが、これは過去に提示されたものであり、現在は上層部の人員が変わっていることは留意しなければなりません。しかし上述の発言から約10年経過した今でもリストラが行われているという報道などは耳にしないため、このスタンスが守られ続けているのかもしれません。
最近話題となっている大手IT企業のレイオフは海外を中心としたものです。レイオフは国内と比べ海外では一般化しており、士気の低下が考えられます。またゲーム部門への影響も報告されており、ベセスダ・ソフトワークスや343 Industriesなどの社員がレイオフを受けたという報道も。ゲームを遊ぶユーザーへの影響が明確になっているものは少なく、今後の報道にも目が離せません。
